Dell、ピュアタブレットから撤退)で報じたとおり、米DellはAndroidピュアタブレットから撤退し、今後は2in1に注力していくことを明らかにした。大河原克行氏、笠原一輝氏、山田祥平氏は、この状況をどう捉えているのだろうか

大河原氏の視点

 米Dellが、Androidベースのタブレットである「Venue」シリーズの開発、販売から撤退することを決定した。

 Dellでは、「今回の決定は、市場トレンドの変化に対応したもの」と説明。タブレット市場が飽和状態となり、エンドユーザーのニーズは減少し続けていることを、撤退の理由に挙げる。一方で、Windowsをベースとする2in1デバイスに関しては、「PCの機能性と、タブレットのモバイル性を融合していることで、高い人気がある。ビジネス用途においてもニーズが高い」とし、リソースを集中させる姿勢を見せる。つまり、WindowsベースのVenueシリーズは継続する考えだ。

 今回の決定により、Dellは、2012年に撤退したAndroid搭載スマートフォンに続いて、Androidデバイスから完全撤退することになる。年間11億台とも言われるAndroid市場から撤退し、年間3億台に留まるWindows市場と、米国の教育市場を中心としたChromeにフォーカスすることは、かつては数を追うビジネスモデルlで成長を遂げてきたDellの方向転換を象徴するものだと言っていいだろう。

 Dellは、Androidでは後手に回ってきた経緯がある。一度CEOを退いた創業者のマイケル・デル氏が、CEOに復帰した2007年は、ちょうどAppleが初代iPhoneを発売した年。そして、2008年にはAndroid搭載スマートフォンが米国で発売されている。デル氏がCEOを退いていた時期に、スマートフォン市場への仕込みに遅れ、足がかりが作れなかったことは、今となってみれば、Dellにとっては大きな誤算だっただろう。Android搭載スマートフォンを2010年に投入したものの、わずか3年で撤退を決定したのも、数を追うビジネスで成功してきたDellだからこそ、この時点から追いかけるのでは勝ち目なしと判断したことが大きい。そうした流れで見れば、今回のAndroidタブレットからの撤退も、この市場において、市場の飽和感はもとより、Dellが勝ち残れる市場ではないと判断したと言えなくもない。

 これは、クラウドビジネスへの出遅れと同じだ。Dellは、自らクラウドサービスを提供することを模索した時期もあったが、結果として、サーバー、ストレージ、ネットワーク、さらにはセキュリティ、管理ツールといったクラウドサービスを支えるデバイスやサービスに特化することで、クラウドを収益のあるビジネスへと変えることに成功した。EMCの買収も、クラウド時代において、Dellが持たなくてはならない「駒」を揃えたという見方をすれば納得できる部分も多い。

 そして、スマートフォンやタブレットといったモバイルビジネスにおいても、手の打ち方は似ている。スマートフォンからの事業撤退の際に、Dellは 、モバイル市場におけるビジネス機会をMDM(Mobile Device Management)やセキュリティに求めた。その代表格がKACEであり、SonicWALLであった。今回も、Androidタブレットからは撤退しても、それを管理するツールやサービスの提供では存在感を発揮する姿勢は崩さない。むしろ、収益性が高いビジネスモデルを選択したと言える。

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笠原氏の視点

 ビューワタブレット市場はスマートフォンに飲み込まれた、今後のタブレット成長の鍵はプロダクティビティにある。

 以前の記事でも説明したが、現在のタブレットの市場は大きく2つのタイプの製品に分けられる。1つは10型未満のディスプレイを採用したビューワタブレットとでも呼ぶべき、コンテンツを閲覧することが主な用途の製品だ。AppleのiPad、各社のAndroidタブレットなどがこれに該当する。もう1つが10型以上のディスプレイを採用したプロダクティビティタブレットとでも呼ぶべき生産性向上に利用する製品だ。プロダクティビティタブレットでは、オプションでキーボードやマウスなどが用意されており、Officeアプリケーションや画像編集などにも使えるため 幌・ソフトトップ Bestop 51599-37 - Supertop Soft Top Bestop 51599-37 - スーパートップソフトトップ、PCの代替として利用されることが多い。AppleのiPad Pro、MicrosoftのSurface/Surface Proシリーズ、各社のWindowsタブレットなどがこれに該当する。

Surface Pro 4

 Dellが言っているピュアタブレットというのは、前者のビューワタブレットのことだ。ビューワタブレットの市場は既にメンテナンスモードと呼ばれる買い替え需要期に入っていることに加えて、スマートフォンの大型化というもう1つの要素にも圧迫されている。スマートフォンのディスプレイは、当初は4型がメインストリームだったが、今や6型があたり前になりつつあり、7型に近いディスプレイを搭載している製品も登場しつつある。スマートフォンのディスプレイが4型だった頃には、7~8型のビューワタブレットを別途持つという選択肢があったが、スマートフォンのディスプレイが大型化した今となっては、「スマートフォンで満足。もうビューワタブレットはいらない」となるのは自然な話だ。このため、買い替え需要も、新規需要も減っている。

 それに対して、プロダクティビリティタブレットは 【国産タイヤ・アルミホイール 新品 4本セット】◆モンツァジャパン ワーウィック アデッサー◆235/50R17 17インチ (235/50-17)新品ブリヂストン レグノ GR-XI 【バランス調整済み!】 パーツ、今後も成長していくことが予想されている。このプロダクティビティタブレット、PC側からの言い方をすれば、2in1デバイスだ。実際 Bellezza シートカバー プレミアムスエード&PVCレザータイプ スバル フォレスター 型式 SJG/SJ5 年式 H27/11-H30/5 グレード 2.0XTアイサイト/2.0i-L/2.0i-Lアイサイト/Sリミテッド/スタイルモダン ≪ 1列目電動シート用 コンソールカバー無仕様 ≫※X-Break未確認、AppleのiPad Proはオプションで用意されているキーボードを取り付ければ、2in1デバイスとして利用できる。つまり、

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、実質的にはプロダクティビティタブレットというのは、まさにPCそのものであって、PCの代替製品だと言ってよい。PCの買い換えを検討する時、同じようなクラムシェル型のPCに買い替えるのではなく、プロダクティビティタブレット、すなわち2in1デバイスに買い替えようというユーザーが増えているのが現状だ。

 この市場でのリーダーは、Surface Proが第4世代になり完成度が高まっているMicrosoftだ。さらにこの市場には、前述のようにiPad Proをひっさげて参入してきたAppleや、これまではAndroidタブレットしかリリースしてこなかったSamsung ElectronicsやHuaweiといったメーカーもWindows OS採用機で参入してきている。Dellとしても、今後この市場でそうした新しいプレイヤーとも互角に戦っていく必要があり、リソースを2in1デバイスの方につぎ込んでいくということだろう。

 Dellは近年、PC製品の高い企画力を発揮している。同社のクラムシェル型ノート「XPS 13」は、その狭額縁のデザインがビジネスユーザーにもコンシューマユーザーにも受け入れられている。AppleのMacBookシリーズが、2010年頃からほとんど何も変わっていないのに対して、XPS 13はデザイン的にイノベーティブな製品として通のユーザーの間では話題になっている。2in1デバイスの市場でも「XPS 12」という製品を投入しており、4Kディスプレイ搭載で重量700g台という他の製品はない特徴を備えている。今後もそうした製品をリリースしていくことができれば、2in1デバイス市場でもDellがPC市場と同じようなマーケットシェアを獲ることができるだろう。

山田氏の視点

 「Dell、Android タブレットやめるってよ……」という話だ。

 先日、パナソニックの神戸工場で、「タフパッド」の新製品発表があった。そこでAVCネットワークス社常務、ビジネスモバイル事業担当(兼)ITプロダクツ事業部長 坂元寛明氏が、「Androidタブレットは企業ニーズが増えてきており、そんな中で、10型ディスプレイのものを使いたいという声が多くなってきている。今回は、そのラインナップを拡充する」といったことを聞いたばかりのタイミングだ。パナソニックは、小さなディスプレイから大きなディスプレイまで、WindowsとAndroidの双方を揃えたラインナップで勝負するという。

氷漬けにされたタフパッド

 ただ、タフパッドは業務用端末カテゴリであり、Dellが言うように、ビジネスの現場で情報生産のために使うデバイスとしては生産性に欠けるという判断もありなのだろう。Dellはピュアタブレットの市場が飽和していると判断し、プライマリデバイスには伝統的なノートPCとして使え、状況に応じてタブレットとしても機能する2in1に注力するという。

 少なくとも今、彼らは「One-Size fits all」なんて馬鹿な話はないと考えている。いわゆる「全部入り」などといった夢を追いかけているのはIT業界だけだというのだ。それぞれの仕事にはそれぞれの道具が必要で、それはコンピューティングパワーも同じであり、仕事によって求められる処理能力が異なる。だからこそ、Dellはあらゆるデバイスを揃えている。その最低ラインが2in1になるということだ。

 その一方で、Windows搭載タブレットとしてのVenueについては販売が継続されている。ここはちょっとした矛盾でもある。「もう浮気はしません宣言」ととられても仕方あるまい。直近ではHuaweiによる2in1市場への参入のニュースも記憶に新しい。日本国内での販売も始まると表明された。意外なニューフェイスでもある。このあたり、DellのAndroidタブレット撤退とともに、それを現実のものにしたIntelとMicrosoftの水面下での活動も気になるところだ。IntelがAtomの収束に向けて動き始めたことも影響しているかもしれない。DellとしてはIntel+Microsoft的世界の維持にこだわりたいということなのか。

 でも、HPがWindows 10 Mobile搭載の「Elite x3」で提案しようとしているようなモデルの動きもある。スマートフォンだけでOne-Size fits allを実現する、つまるところは、Qualcomm+Microsoft的世界へのコミットだ。こちらはこちらでIntel不在上等のムード。Microsoftの姿勢が今ひとつ不透明だが、1つのトレンドとして注目しておく必要はある。Dellはそこをどう見ているのか。

 それにしても、各社ともに、マルチデバイスを敬遠するのだな。これはちょっと悲しい。